地震予知、予測
新しい地震予知、予測手法
これまで東海地震に限っては地震予知は可能という前提で、文部科学省の後押しで政府は1978年「大規模地震対策特別措置法」（大震法）を制定し、静岡県を中心とした地震防災対策を強化してきました。
その後、観測データの蓄積や技術の向上によって想定を見直すこととなり、2002年には愛知県や長野県下まで「地震防災対策強化地域」が拡大されました。
その間、体積歪計やGPSなどの観測機器を多数配置したり、災害対策などに莫大な予算を投じてきました。1978年からのその予算の総額は4000億円にも上ります。
これだけの予算をかけて地震予知の精度を向上させてきたにも関わらず、阪神淡路大震災や東北大震災を予知できず、政府は、地震予知から確率で表現されるような地震予測に方針変更しました。
そのような地震専門家の予測精度の後退に対して、最近、地震の専門外の地震予知が週刊誌やＴＶ等のマスコミで注目を浴びています。（地震専門家たちはまったく否定していますが。。。）
尾形良彦 統計数理研究所名誉教授
尾形名誉教授は統計学が専門でその知識を活かして、公開されている地震データを解析し統計学に基づいた独自のモデルを考え出しました。
このモデルはETAS（イータス）モデルと呼ばれ、地震活動の標準モデルとして世界的に広く使われています。
この考えに基づく地震予測でM4以上の内陸地震が起きやすいと予測した9つの場所のうち、6地点でその後に大きな地震が起きたことが確認されています
村井俊治 東京大学名誉教授
村井俊治 東京大学名誉教授は測量工学界の第一人者で、GPSを用いて地表の変動を測定し地震の前兆を検知します
国土地理院はGPSからの電波を受けて地球の重心を原点とする座標を測定する観測点（電子基準点と呼びます）を全国に約1300箇所設置しています。
この電子基準点では30秒毎に観測を行っており、蓄積されたデータは無料で利用が可能です。
その精度は数センチというきわめて高い精度のため、このデータを用いてプレートの変動を解析することで測量工学の見地から地震予測につなげようという考えです。
地震専門家の中には電子基準点の座標データに含まれるノイズの為に正確な予測は不可能という意見もあります。
早川正士 電気通信大学名誉教授
工学博士である早川氏の地震予知理論は、『大地震の前に必ず電離層の擾乱(乱れ)が発生し、電波に異常を及ぼすという』という大地震の前兆を検出し、時間と場所、規模を予測するというものです。
この理論によるとマグニチュード５．５以上の地震は地震が発生する約１週間前に電離層の擾乱が発生し数Km程度下降するそうです。
この電離層の変化を電波を使って測定することで場所を特定するというものです。
これにより、約1週間後という短期的な予測をマグニチュード５．５以上という規模と測定で得た位置から地震の予知を行うことができるそうです。
