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地震に備えて:防災(ハザート)マップの確認

防災(ハザート)マップの確認

大地震が発生すると必ずといって地滑りや土砂崩れによる人的被害が発生します。 「まさか自分が住んでいる箇所が」と思っている多くの人が被害にあっています。 地方の山間部だけでなく、東京や大阪の街中でも土砂崩れの可能性のある場所がたくさんあります。

自分が住んでいる場所がどんな危険要因があるかを理解して様々な災害に対応する必要があります。 自分が住んでいる場所の防災(ハザート)マップを確認して対策をとるようにしましょう。

防災(ハザート)マップには地震だけでなく、津波や大雨による洪水などの多数の情報が公開されています。 国土交通省ハザードマップポータルサイトに行くと、自分が住んでいる都道府県と市町村名を選択するだけで、対象となる自治体が作成しているハザードマップを参照できます。





それぞれの自治体によって作成されている防災(ハザート)マップの種類は異なり、洪水、内水、高潮、津波、土砂災害、火山、地震防災危険度MAPが参照できます。 頻繁にみる必要はありません。しかし一度は自分の住んでいるところにどういった危険要因があるかを確認することが大切です。

自分が住んでいる場所の防災(ハザート)マップを確認したら、それぞれの災害が発生した場合の避難場所を確認しておきましょう(各自治体ホームページの防災関連のページに避難場所の説明があるはずです)。 災害の種類毎に避難場所が異なる場合があります。災害が発生した場合、災害に種類に対応した避難場所に避難します。

地震による災害で被害が大きくなる要因の一つとして火災があります。 関東大震災では、全体の犠牲者10万人のうち9万人が火災によるものとされています。 又阪神淡路大震災でも7,000棟近い建物が焼失しました。

地震による火災が発生すると、消火することが非常に困難になります。 地震による火災は一度に多数の箇所で発生し、消防車による消火活動は期待できません。 電気、水道といったインフラが停止するために、個人での消火も困難となります。

火災が発生し広がってしまうと、焼け落ちるのを見ているだけの状態となってしまいます。 特に住宅密集地では延焼による大規模火災の恐れがあります。 住宅密集地が多かった神戸市長田区では、阪神淡路大震災で東京ドーム11個分の面積が火災で焼失しました。

自分が住んでいる場所が火災に対して問題ないかハザードマップで確認しておきましょう。







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